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オフィスに必要な電気容量は?足りない際の対処法や確認方法もご説明

いいえらぶコラム編集部

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株式会社ステージ様のブログ記事から転載したものです。

オフィスに必要な電気容量は?足りない際の対処法や確認方法もご説明|大阪・兵庫の貸事務所・貸店舗・賃貸店舗事務所は店舗・事務所市場

電子レンジと電気ポットのスイッチを同時に入れたため、ブレーカーが落ちた経験がある方はいませんか。

パソコンなど電化製品を使う機会が多いオフィスでも同じようなケースは考えられるので、気を付けなければなりません。

この記事では、オフィスにおいて必要な電気容量や足りない際の対処法の他、確認方法をご説明するので、オフィスを借りる予定の方はお役立てください。

オフィスに必要な電気容量

5人程の小規模なオフィスにおいて必要とされる電気容量は、一般的に30〜40アンペアと言われており、一人あたり最低6アンペア程度は必要と考えるのが妥当です。

しかし、使用する機器によってはこの基準では不十分な場合があります。

例えばノートパソコンは1アンペアで済みますが、デスクトップパソコンになると1~4アンペアが必要になります。

さらに、複合機は12~20アンペア、シュレッダーで3~6アンペアと必要になり、算出すると最大容量は34アンペアと試算できるので、空調や照明を加えると40アンペアでは足りないかもしれません。

また、業種によっても必要な電気量は変わります。

一般的には事務系のオフィスでは少量の電力で済みますが、クリエイティブなIT系のオフィスは多くの電気を使用する傾向にあります。

その他、冬場にスタッフが電気ヒーターを持ち込んだり、スタッフが増員する可能性も想定されるでしょう。

したがって、オフィスの電気容量を決める際にはスタッフの増員や新たな機器の導入など将来的な拡張性にも対応できるよう、少し余裕を持たせて設定すると安心できるでしょう。

ただし、注意が必要なのは、ビルの総電力は設定量に限りがあるということです。

後になって簡単に電力量を増やすことはできませんので、入居時に適切な容量を確保しておくことが重要です。

オフィスの電気容量が足りない際の対処法

オフィスの電気容量が不足していることに気づいた場合は、まずはオーナーや管理会社に相談することから始めましょう。

アンペア数が事務所の規模に合っていない場合は、アンペア数の上下により対応しなければなりませんが、建物に引き込まれている電気の容量には限界があります。

特に、築年数が古い中古物件は注意が必要で、増やせる容量を制限される場合や、ブレーカーを交換しなければならないケースが考えられます。

単純に増やせない場合もありますが、対策案を見つけられる可能性もあります。

契約アンペアが足りないため増やす必要がある場合には、必ずオーナーや管理会社に確認し、空き回路があれば、それを利用して配線追加することで対応できるかもしれません。

空き回路があれば天井裏に配線をするなど、建物の構造を合わせて対策も考えられます。

このような工事を行う場合は、必ず電気工事の詳しい専門家に相談し、安全かつ適切な方法で実施することが必要です。

なお、容量を増やすのが難しい物件の場合には、無理に入居しても後になって移転しなければならなくなる可能性が高いので、違う物件を探す方が得策でしょう。

後になって移転を余儀なくされると、予想外のコストがかかる可能性があります。

そのため、オフィスの賃貸物件を探す段階で、設置する電気機器の電力や個数を把握し、余力を持たせた必要な電力を算出しておくことが重要です。

適切な電気容量を持つオフィス物件を探すことで、将来的なトラブルを回避できます。

オフィスにおける電気容量の確認方法

まずはオーナーや管理会社に尋ね、内覧時に自分の目でもブレーカーをチェックしましょう。

一般的な事務所で使用されているブレーカーは、分電盤の中に赤・白・黒の3線が接続された単相3線式と呼ばれる配線ブレーカーが格納されているタイプです。

この単相3線のブレーカーに記載されている数値を見るのが最初の確認方法で、これが最大アンペア数になります。

また、単相ブレーカーよりも小さなブレーカーが並んでいることが多いです。これらにはオフィスの蛍光灯のように分割している範囲が表示されています。

ここで重要なのは、予備の回線がないかをチェックすることです。

どこにも使用していない回線があれば余裕を持てるので安心です。さらに、今後、電気の使用量が増えるのを想定し、オーナーに対応可能か確認しておくこともおすすめします。

まとめ

新しいオフィスに入室してから電気容量が足りないのに気がつくケースをしばしば見かけますが、トラブルになりやすいので気を付けなければなりません。

必ず内覧時に確認した上で不足する場合には対策を施し、仕事に支障をきたさないようにしましょう。

専門家や不動産会社のアドバイスを積極的に活用することで、適切な判断ができ、より良いオフィス選びができるでしょう。

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いえらぶコラム編集部
不動産業界・賃貸物件に関する広報活動を行いながら、現在はいえらぶGROUPのライターとして活動中。おもに、不動産・賃貸物件・税金・片付け・車といった暮らしに関わる記事を執筆しています。
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