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騙されないで!おとり物件をご存知ですか?

おとり物件にショック

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これまでに、賃貸のお部屋探しをしたことがある人も多いのではないでしょうか?

お部屋探しをしている際に、「おとり物件」という言葉を聞いたことがあるかもしれません。

あるアンケートによると、部屋探しを経験したことがある人の中で、約2割の人が「おとり物件」に引っかかったことがあると回答しています。(いえらぶ調べ)

「おとり物件」に引っかかってしまったせいで、忙しい部屋探し時期の貴重な時間を無駄にしてしまうこともあるのです。

今回は、「おとり物件」に引っかからないようにするための見分け方や、おとり物件に騙されない方法などを紹介します。

おとり物件にショック

おとり物件とは

まず、「おとり物件」について説明します。

「おとり物件」とは、実際に契約することができない物件のことを指します。

不動産会社が、店舗への来店者数を向上させる目的で、すでに契約が決まってしまっている、または募集期間が終わっている事を承知した上で、広告に出している物件のことです。

また、築年数や部屋の面積をごまかしたり、ありもしない図面を掲載したりすることも「おとり物件」に該当します。

たとえば、インターネットで賃貸物件を調べていて、「いい部屋が見かったから契約しよう!」と不動産会社に来店したとします。

その際に、「つい先ほど、この部屋は契約が入ってしまいました」、または「実はこの物件、お隣に住んでいる人に問題があって・・」などと言って違う部屋をすすめられるというケースがあげられます。

このような状況は、最初に希望した部屋が「おとり物件」だったという可能性が高いと言えるでしょう。

おとり物件はなぜなくならないの?

実は、賃貸物件の「おとり広告」は法律に違反する行為なので、発覚した場合、営業停止にまで追い込まれるケースもあります。

そのような規制があるにもかかわらす、なぜ「おとり物件」はなくならないのでしょうか。

それは、現在の不動産会社を取り巻く状況に原因があります。

昔の不動産会社の集客方法と違い、今はインターネット広告で集客をする不動産会社が多くなりました。その結果、ネット上の情報で限られた客数を奪い合うことになっています。

そうなると、安くて魅力的な物件を掲載している不動産会社に、問い合わせが集まります。

そのため、「おとり物件」を掲載して来店を促し、あとは巧みな話術によって、何らかの物件を契約させるように仕向けるという、この手法がなかなかなくならないのです。

また、「おとり物件」の立証が難しいということも、おとり物件がなくならない原因の1つと言えます。

「この部屋は、先ほど契約が決まりました」と言われても、本当に契約が入ったのか、前から埋まっていた部屋だったのかは、一般のお客様では確かめようがありません。

また、「なぜ契約が入っている部屋をまだ掲載しているのか」と責められたとしても、「賃貸情報のデータの更新に時間がかかるから」と言い逃れをされてしまえば、それ以上は何も言えなくなってしまいます。

残念ながら、「おとり物件」を完全になくすことは難しいと言わざるを得ないのが現状だと言えるでしょう。

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おとり物件の特徴

では、おとり物件に引っかからないようにするためには、どうすればよいのでしょうか。

ここでは、「おとり物件」を見破るために、どのような物件がおとり物件の可能性が高いのかという特徴をみていきます。

・分かりやすい好条件

周囲の同じような条件の物件よりも、明らかに「家賃が安い」、「敷金や礼金がゼロ」などの場合は「おとり物件」の可能性があります。

根拠がないにもかかわらず、分かりやすく好条件の物件は、まず疑ってかかる方がよいでしょう。

・住所が表記されていない

住所が○○区などまでしか表記されておらず、丁や番地が記載されていない場合は、住所から物件情報を調べらるかもしれないため、伏せている場合もあります。

このような物件も、「おとり物件」の可能性が高いと言えるでしょう。

・現地待ち合わせで内見ができない

インターネットで見つけた物件を内覧したい時、不動産会社に「現地に直接行くので、物件での待ち合わせをお願いします」と言ってみるのもおすすめです。

不動産会社から、ひとまず来店してください、などと断られたら、「おとり物件」かもしれません。

・「仲介先物」には要注意

不動産の取引では、物件の情報には取引形態を開示することが義務となっています。

取引形態とは、その物件を掲載している不動産会社と大家さんとの関係性を表記するものです。

取引形態には、「貸主(大家さん本人)」「代理(大家さんの代理人)」「仲介元付(大家さんから、直接物件情報の掲載を任されている人)」「仲介先物(仲介元付に物件情報の掲載を任されている人)」の4種類があります。

その中でも「仲介先物」は、大家さんと直接かかわりがなく、もし募集が終わっている物件にもかかわらず広告掲載をしていてもバレにくいのです。

そのため「仲介先物」の取引形態が、「おとり物件」に使われやすいと言えます。

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おとり物件を見破る方法

特に、インターネット上の情報で「おとり物件」が多く見受けられます。では、どうしたら「おとり物件」を見破ることかを説明していきます。

・インターネットで検索

まず、不動産情報のポータルサイトなどを利用して、気になる物件を調べてみましょう。

すると、その物件を取り扱っている不動産業者がいくつも出てきます。

家賃や条件が、それぞれ同じかどうかを比較してみましょう。

他の情報と違って、好条件で出している物件があれば、「おとり物件」になります。

また、物件情報の掲載期間にも注目してみましょう。

物件情報の掲載期間が終了しているにもかかわらず、そのまま載せ続けているのなら、それは「おとり物件」の可能性が高いです。

・内覧する場合は不動産業者と現地集合で

先にも述べましたが、物件の内覧をする際に、現地集合を断る場合は怪しいと言えます。

・物件に関する質問はメールでなく電話で。

実際に取引できない物件について質問されても、不動産会社の担当者は明確な答えを持っていない場合がほとんどです。

メールだと、事前に用意されたテンプレートがあるのでいくらでも嘘がつけますが、電話でいきなり聞かれたことに対して即答できない場合は疑わしいでしょう。

・不動産会社のサイトで一社しか掲載していない物件は疑わしい

通常、貸主である物件の大家さんは、早く借主を見つけたいために、いくつかの不動産会社に物件の広告掲載を依頼します。

反対に、その物件の情報を掲載している不動産会社が1社の場合は、架空の物件か成約済みの可能性が高いです。

良い不動産会社を見分けるには

おとり物件を使わずに集客できる、信頼できる不動産会社の見分けるポイントについて紹介します。

・店頭の物件情報が定期的に更新されている。

いつ行っても、同じ物件情報がガラスに貼りっぱなしといった不動産会社は要注意です。

これは、好条件の物件を掲示したままの場合が多く、「おとり広告」と同じです。

こまめに店舗に掲示している物件情報を更新している会社は、集客に対する意識が高いと言えるでしょう。

・不動産免許番号をチェック

会社の信頼度の調べ方として、店舗に掲示している「宅地建物取引業免許証」を確認するという方法があげられます。

この免許証には、「国土交通大臣免許」「都道府県知事免許」の2種類があります。

国土交通大臣免許であれば、その不動産会社が他に支店を持っている事を意味し、都道府県知事免許なら、その都道府県でのみ営業しているということを意味しています。

また、「宅地建物取引業 東京都知事(●)第○○○○号」の記載については、●の部分の数字は、宅建免許を取得してから5年ごとの更新をしている回数を表しています。

●の数字が大きければ大きいほど、長年業界に携わってきたベテランの会社であるということです。

それだけ信頼度も高いと考えられると言えるでしょう。

おとり物件には騙されない

まとめ

残念なことに、おとり物件を出している不動産業者は会社規模の大小にかかわらず現在も存在しています。

おとり物件をまき餌のようにして、集客している場合も多いのが現状です。

これからお部屋探しをする方は、今回この記事で紹介したことに留意して、お部屋探しをしてみて下さい。

おとり物件に惑わされて時間を無駄にすることなく、信頼できる不動産会社で、ぜひ理想のお部屋を見つけてくださいね。

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もちろんマンション戸建てなどの売買物件も取り揃えておりますので是非ご覧ください。

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