住まいのノウハウ

契約予定の賃貸物件をキャンセルしたい!それって可能?

賃貸物件の契約

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現在賃貸物件を探している皆さん、数ある賃貸物件の中から「ここに住む!」と決めたタイミングで、より条件が良い賃貸物件情報が舞い込んできたらどうしますか?

基本的に契約前で、不動産会社にも「この賃貸物件にします」と意思を伝えていないのであれば賃貸物件の変更は可能ですが、もし不動産会社に伝えた後のキャンセルはどうでしょうか。

また、不動産会社に物件決定の意思を伝え、申込金なども支払っていた場合、その物件をキャンセルして違う賃貸物件に変更することはできるのでしょうか。

このように、一度住むと決めた賃貸物件の契約をキャンセルし、違う賃貸物件にしても良いのかどうか迷う方は意外と多いようです。

今回は、そんな賃貸物件の契約キャンセルに関するお話です。

申込金を支払った賃貸物件のキャンセルは可能?

賃貸物件のキャンセルに悩む女性

現在引越しを検討しているAさん。

割と条件が良い賃貸物件が見つかり、不動産会社へ契約する意思を伝えて申込金を支払いました。

そして次の仕事休みの日に正式に契約することになっていましたが、今朝別の不動産会社から「Aさんが希望していた条件に合う賃貸物件のキャンセルが出ました」との連絡が入りました。

その物件は、今の賃貸物件を見る前に一度内見した物件でしたが、内見直後に別の方から申込が入ったといわれて諦めたお部屋。

しかもAさんが契約しようとしている物件より好条件のお部屋なので、キャンセルが出たとの連絡を受けてかなり迷いが出たようです。

「できれば今契約予定の賃貸物件をキャンセルして、元々希望していた賃貸物件を契約したいけど、既に申込金は支払ってしまっているし、どうしよう・・・。」と悩むAさん。

果たしてこの場合、Aさんは契約予定の賃貸物件をキャンセルできるのでしょうか。

契約書にサインする前であれば原則キャンセルは可能

賃貸物件のキャンセルを許可する

先述のAさんのケースでは、結論から言うとキャンセルは可能です。

賃貸物件の契約は契約書を取り交わして初めて成立するものなので、申込金を支払っているけど契約書にまだサインをしていないという段階ならキャンセルしても違法にはあたりません。

もし契約の意思を伝えた時や、申込金を支払う時に「これ以降キャンセルはできません」と不動産会社の担当営業者に言われていたとしても、契約書にサインをしていないのであればキャンセルできます。

また申込金の返金もできるので、キャンセルの際はその旨も伝えましょう。

大家さんや不動産会社からの心証は悪くなる

契約がキャンセルになって不満顔の大家さん

ただし、いくら契約前でキャンセルできるからといっても、大家さんや不動産会社からしてみると、せっかく契約までこぎつけた話が契約直前に破談になってしまうのはとても大きな痛手です。

通常、賃貸物件というのは、誰か入居希望者が現れて申込金を入れた時点で募集を止め、大家さんや不動産会社は入居希望者が契約後にスムーズに引っ越すことができるように、色々準備を進めていきます。

そのためもしキャンセルになってしまった場合、こうした準備に費やした時間や労力・お金などが全て無駄になってしまうのです。

さらに、入居希望の条件として家賃の値下げや仲介手数料無料などの条件を受け入れてくれた場合、そうした好意も全て無駄となりますよね。

もしあなたが賃貸物件を経営する大家さんだった場合、申込金まで入金してもらったら「この人は本気で契約したいと思っているんだな。それならこの人が契約後に少しでも早く引っ越すことができるようにこちらも早めに準備をしよう」と思うはず。

ましてや家賃の値下げは、大家さんにとっては大切な収入源を減らすことになるため、断腸の思いで決断するもの。

契約してくれることを条件に値下げしたのに、結局契約に至らなかったら「契約しないなら、始めから値下げ交渉なんてしないでくれ」と思いますよね。

一度契約をキャンセルされた方が、同じ大家さんや不動産会社が管理する別の賃貸物件を契約したいと申し出た場合、「どうせまたキャンセルするのではないか」と、その方に対する心証が悪くなるのは当然です。

それでもどうしても契約をキャンセルしたいという方は、同じ大家さんや不動産会社とはもう契約できないかもしれないという覚悟を決めてから申し伝えましょう。

契約書にサインした後のキャンセルは可能?

賃貸物件の契約

これまでは、契約書にサインをする前のキャンセルについてお話をしてきましたが、ここでは契約書にサインをした後のキャンセルについてのお話です。

実は契約書にサイン後に契約をキャンセルしたいという相談も意外と多いのですが、サイン後のキャンセルはできません。

というのも、訪問販売や通信教育など一般的な契約ではクーリング・オフ制度が適用できますが、賃貸物件を含む不動産契約に関してはクーリング・オフ制度は適用外なのです。

もし契約書にサインした後にキャンセルする場合、違約金が発生する可能性があるため、必ず契約書の内容をよく確認しましょう。

おわりに

売買物件より動く金額が小さいとはいえ、重要な問題となる賃貸物件の契約キャンセル。

賃貸物件の契約についてお悩みをお持ちの方は、ぜひいえらぶ不動産相談コーナーにて、プロの不動産会社スタッフに相談してみてください。

いえらぶ不動産相談
住まいに関する悩みやトラブルを解決するサイト「不動産相談」

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